パッケージツアーの割引というのは、支店や販売店(=受託営業所)が、そのツアーの販売手数料の範囲内で、独自に行っているものです。
ただ、割引しているところはめずらしく、あっても、店頭販売では3%割引が限界ではないでしょうか?

 何故、7%までの割引ができるか?

 インターネット割引を行う旅行会社の多くが3~5%割引としている中、
 最大7%割引を実施できるのは、下記2つの理由によるものです。


 1 ネット販売では対面諸業務を省略できる為、
    
販売手数料を限界まで削って
います
   

 2 
現金払いのシステムというのが2つ目の理由です。
   クレジットカード払いの場合、
   カード会社との間で精算手数料が発生する為、現金払いをお願いし、
   その精算手数料がない分で
、割引率を更にUPしております。
   参考)通常の割引率-1.5%の割引率(7%割引の場合→5.5%割引)にて、クレジットカード(旅行者様名義限定)払いも可能です。但しその場合でも、
       お申込金は現金精算となります。ご希望の際は、お申込時にお知らせ下さい。

 ツアー実施会社が割引してるのではなく
 販売店販売手数料を削っているだけなので、
 
参加ツアーにおいては、額支払の参加者様とまったく区別はありません

<割引担当者よりご挨拶>割引担当者よりご挨拶させて頂きます。下記写真で顔出しの者が割引担当者の原と申します。(海外添乗時写真)(参考:ツアー写真はすべて原が添乗しているツアーの一部です)
当店は長年、福島県会津若松市で海外旅行を中心に旅行業をさせて頂いております
当店は、全国旅行業協会正会員・保証社員であり全国旅行業協会の弁済業務をご参照頂き保証社員検索にて確認下さい)
取扱いツアーすべての受託営業所となっております
  




長年の業務経験にて「責任ある確実な予約手配をさせて頂きます。
是非、業界最大級割引をご活用頂き、可能な限りお得に、海外旅行をお楽しみ下さい。

参考 : これまでのインターネット割引で申込みが多いもの
1位:ヨーロッパ (イタリア方面が断トツ多し)
2位:ハワイ (家族旅行申込が増えています)
3位:アジア諸方面
4位:アメリカ本土
※北海道発から沖縄発まで、全国のお客様よりお申込を頂いております。
  成田・羽田発以外、関空・中部国際空港発のお申込も多く頂いております。
参考 Q&A

 物品等のネット通販のように、商品代引きができればいいのですが、
 旅行商品は代引きができません。遠方の販売店に事前送金するというのは心配な方も多いと思います。

 このホームページをご覧いただいている方で、同じような心配・疑問をお持ちの方もおられると思いますので、
 参考までに、下記Q&Aのご案内をさせて頂きます。

(Q)
  ○○ツアーは、そのツアー実施会社の支店以外でも申し込めるの
  その場合、支店に申込んだ場合と違いはあるの?


(A)

  ○○ツアーパンフレットの裏表紙、ご旅行条件書(要約)の「旅行のお申込み及び契約成立時期」条文に、
  「当社又は当社の受託営業所(以下「当社」といいます。)にて…お申込下さい」と記載があるように、
  支店以外でも、
そのツアー実施会社と「募集型企画旅行取扱委託契約」を交わしている旅行業者(=受託営業所

  であれば
安心して申込みができます
  
話を置き換えますが、「A保険会社の○○保険」に加入しようとした時に、A保険会社に直接申込んでも、
  その保険商品を取り扱っている保険代理店に申込んでも、保険契約に違いがでる事はありません。

  契約は、それを申し込んだ保険代理店ではなく「お客様とA保険会社の間で成立」するものだからです。
  どちらで申し込んでも、契約後お客様のお手元に届くのは、「A保険会社の○○保険証券」となります。

  「○○ツアー」などの募集型企画旅行商品の契約も、上記と同じです。

  
お客様は、申込をしたところとではなく、「○○ツアー実施会社と契約」する事となる為、
  受託営業所・支店、どちらに申込んでも違いはありません。
  ご出発前に、お客様が受け取る「ツアー最終旅行日程表等一式」も、まったく同じものです。


(Q)
  受託営業所に申込んだ場合、
  
旅行代金を支払った後、出発前にその受託営業所が倒産したらどう なるの?


A)
  
上記「A保険会社の○○保険」を申し込んだ保険代理店が倒産しても、
  A保険会社そのものが倒産しないかぎり、その保険契約は継続するのと同じく、

  
旅行契約が成立していれば
申し込んだ受託営業所が倒産しても、旅行に参加できなくなる事はございません
  ツアー予約が完了し、
支店又は受託営業所がお客様より申込金を受領した時に旅行契約は成立致します。
  万が一、出発前に申し込んだ受託営業所が倒産しても、
  そこに、申込金(又は全額)を支払ったという証明書(銀行振込証・領収書など)を、
  ツアー実施会社に提示すれば、そのままツアーに参加できます
  (申込金だけを支払ったという場合は、残金はその実施会社に払う)
  上記については、旅行業協会・消費者センター等・法律専門家にご確認頂ければ、間違いない事が確認できるはずです。

  
尚上記のように、ツアーの申込みをした受託営業所が倒産しても、問題なくツアーには参加できますが、
  
ツアー実施会社そのものが倒産した場合は、旅行の実施・継続・返金等は困難となります。